いわもと耳鼻咽喉科クリニック 岩元 光明
２０１７年7月に、認知症に関する一つの論文が発表されました。この論文によると、認知症発生に関連する十分な科学的根拠が確認されたリスク要因は、難聴、低教育、高血圧、肥満、喫煙、うつ、運動不足、社会的孤立、糖尿病の９つです。
また、認知症全体の割合を100％としたとき、約35％を前述の9つのリスク要因が占め、言い換えると9つのリスク要因を回避できれば、約35％の認知症を減らすことができると述べられています。
中でも、中年期以降の難聴を回避できれば、約9％の認知症を減らすことができ、9つの要因中、最も大きな割合であると推計されています。 難聴と認知症の因果関係については、まだ解明されていないことも多くありますが、いくつかの仮説があります。
例えば「難聴になると耳から入る情報が減るため、コミュニケーションや社会的活動、脳や神経の活動も減り、脳が萎縮して認知機能が低下する」というカスケード仮説がよく知られています。
認知症は、発症して病気が進んでしまってからでは、元に戻ることはありません。そのため、予防が重要となり、難聴への早期対応が必要と言えます。
加齢性難聴には根本的な治療法はなく、現時点での最も効果的な対処法は、補聴器で聞こえを補うことです。 補聴器と認知機能についてはさまざまな報告がありますが、加齢性難聴に対して補聴器を使用することで、認知機能の低下を抑えることができたという報告が多いようです。
ただ、アルツハイマー型認知症や、認知症・難聴の程度などによっては、認知症軽減に効果がないとする報告もあります。 補聴器は、８０歳を過ぎたくらいから次第に適応することができなくなり、使い始めるのが困難になってしまうようです。そして、90歳を過ぎると新規で補聴器を使うことは、よほどしっかりして柔軟な適応力のある人でないと無理なことが多いようです。
もう少し聞こえが悪くなるまで我慢しようと思っているうちに、加齢とともに難聴はさらに進んでしまい、いざ補聴器を使おうとしても使えず孤立してしまうことも起こり得るのです。
高齢になる前に、そして難聴が進んでしまう前に補聴器を使うことが大事です。
